Pepperだからこそのプログラミング教育 「社会実装可」の特性生かす ソフトバンクロボティクス

ソフトバンクロボティクス(東京都港区)では現在、ヒト型ロボット「Pepper(ペッパー)」を学校や学習塾などの教育現場に導入しています。今回、Pepperだからこそできるプログラミング教育について、マーケティング本部教育事業推進室室長の長﨑徹眞さんにお話を聞きました。 

(聞き手/本紙編集長 山𦚰佑介)


―主な活動内容をお願いします。 

教育という領域でPepperを活用するようになったのは、2017年からです。学校教育でのプログラミング教育必修化を見据え、ソフトバンクグループの一企業としてPepperを使えるのではないかと考えたのがきっかけでした。17年にPepperを3年間自治体および非営利団体に貸し出す「Pepper社会貢献プログラム」を、18年には第2弾となる「Pepper社会貢献プログラム2」を実施し、より多くの子どもたちにプログラミングを学習する機会を提供してきました。22年3月時点で、全国で延べ1300の学校や団体に貸し出されました。 


―Pepperだからこその強みは? 

小中学生向けのプログラミング教材として「Scratch(スクラッチ)」などがありますが、これらだとどうしても画面の中だけ、机の上だけの「閉じた世界」となりがちですが、等身大のロボットをプログラミングを通じて動かせるのは、ダイナミックさもあり、視覚的にも伝わるという側面があります。 

また、キャッチーな見た目とキャラクターで認知度も高く、児童・生徒からは『楽しかった』という声も多く寄せられるだけでなく、学校側からも『まさにやりたかったこと』という声も上がっています。 


―「STREAMチャレンジ」について聞かせてください。

STREAMチャレンジは、ロボットや人工知能(AI)といったテクノロジーと共生する社会の実現に向け、PepperやAIを活用したクリエイティブな発想で、子どもたちが自ら発見した社会課題の解決に取り組む探究活動を社会全体で応援するというプログラミング教育プロジェクトです。 

もともとは「プログラミング成果発表会」というタイトルで実施されていたイベントですが、20年の開催からはSTREAMチャレンジと名前を変え、少子高齢化やごみ問題、特殊詐欺対策など、社会に貢献する優秀なアイディアがぞくぞくと集まってくるコンテストとなりました。

なお、このコンテストはB Lab(情報経営イノベーション専門職大学イノベーション研究所)やSDGs(持続可能な開発目標)の社会実装を目指す「京都超SDGsコンソーシアム」と共同で推進する「超SDGsラボ」にて運営しています。


―今年はどのようなコンテストになりましたか? 

今年は「テクノロジーでSDGsに貢献する」をテーマに実施し、全国から創造性あふれる83のプロジェクトがエントリーされました。3月12日には表彰式をオンラインで開催し、人気お笑いトリオ「パンサー」の司会進行の下、ファイナリストに選出されたPepper部門10チーム、AI部門5チームの合計15チームのプロジェクトの紹介や、有識者による講評、最優秀賞や優秀賞などの受賞チームの発表を行いました。 

Pepper部門では静岡県掛川市立北中学校「掛川北中Pepper部」の「SDGsに貢献するPepper」、AI部門では岩手県立盛岡商業高等学校「熊川山小」の「サーモ君」が、それぞれ最優秀賞を受賞しました。 

「SDGsに貢献するPepper」は、SDGsの目標のうち、学校内で取り組みやすい10個の目標について、生徒の意識を高め、具体的な行動を促す仕組みを構築したプロジェクト、「サーモ君」はサーモグラフィとカメラを連携し、AIを活用して画像データを識別・分析することで、熱中症の検知や、近年多発する車中置き去り事故を防ぐシステムを提案したプロジェクトです。

コンテストを通じて感じるのは、各チームそれぞれが課題を考え実証し、それをブラッシュアップしており、こうした社会課題に挑戦できることに意義があるというところです。 


―最後に、今後の展望をお願いします。

コンテストからもわかるように、Pepperを活用することで、リアルに社会実装できるという特性があります。机の上だけの「閉じた世界」からさらに先へ進むためにも、Pepperの活用を今後も続けていきたいです。 

また、プログラミング教育業界自体がまだまだ足並みがそろっておらず、少し下火になっていると感じます。さらに、学校現場においても、新型コロナウイルス禍を経て、プログラミング教育の優先順位を下げざるを得ない状況にあると見受けられます。

市場自体を伸ばしていく中で、どうしてもわれわれの力だけで伸ばすにも限界があります。ですので、同じ志を持った仲間を募り、市場を伸ばして行けたらなと考えております。テクノロジーの利活用するうえで、プログラミングと関係ない企業や団体とも協業し、業界自体を盛り上げるような事業展開をしていきたいです。


―ありがとうございました。