GMOインターネットグループのGMOメディア（東京都渋谷区）が運営するプログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO」は20日、経営コンサルティングサービスを展開する船井総合研究所（大阪市中央区）と共同で実施した「2023年プログラミング教育市場規模調査」の結果を発表しました。
調査は、船井総研が手がける「情報教育白書」制作の一環として行い、今年3月1～31日に実施。ロボット製作とプログラミングをかけ合わせて学ぶ「ロボット・プログラミング教室」およびプログラミングを学ぶことに特化した「プログラミング教室」を手がける事業者からのヒアリングやプログラミング教室数と教材費、毎月支払われる受講料から、「プログラミング教育市場」の規模予測を算出しました。
調査概要では、23年の子ども向けプログラミング教育市場規模は221億7000万円という結果になりました。22年比111.4％で、5年連続の成長（図参照）。20年度から順次開始した小学生から高校生までのプログラミング教育の必修化や、25年の大学入学共通テストへの「情報」科目採用などの背景から、民間でのプログラミング教育の需要が伸びていることが考えられるといいます。
また、25年度入試における教科「情報」の導入で、①受験系市場の誕生・拡大②プログラミング・情報教育の価値の市場への浸透③女児の参加率の上昇―といった市場変化が起こり、30年までに子ども向けプログラミング教育市場は1000億円を超える市場に急成長する可能性があるという見解を示しました。
GMOメディア事業開発部リーダーの加藤義次さんは「最近ではプログラミング教育に特化したスクールや中高生向けの高度な学習プログラムが増え、幅広い年齢層の子どもたちが参加できる環境が整備されてきています。さらに、プログラミング教育の普及は、将来の社会においてイノベーションを起こす人材の育成にも期待されています。このような背景から、プログラミング教育は今後もさらなる成長と発展が見込まれます」とコメントしました。
なお、今回の調査結果の詳しい内容は、船井総研が７月に発売を予定している「情報教育白書 簡易版」に掲載する予定です。
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